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不動産の売却価格

売却価格はどう決める? 正しい市場価値の見極め方。

不動産の価格は、売主様が希望する売却までの期間を軸として、さまざまな市場要因が関わってきます。マストレのお届けする「価格査定書」は、3ヶ月以内に買い手がつくだろうという予測が成り立つ価格をご提案しています。下記のような条件を参考にして、最適な売却価格をご検討ください。

販売期間の検討

販売開始の時期と、引渡し時期を決める。

販売開始から成約までの期間は、通常約1~3ヶ月。ご契約から引渡しまでの期間も、通常約1~3ヶ月。このことから、販売計画は2~6ヶ月を基準に考えることになります。

【市場要因も影響】
地域の市場流動性や人気度、競合物件の数などによって、成約までにかかる期間は大きく変わります。マストレでは、豊富なノウハウを活かして、お客様の不動産に最適な販売期間や価格をご提案いたします。

現在の価値を見極める

地価の動向、建物の減価償却を考慮して。

不動産の売却価格を決める決定的な要因は、土地なら公示地価、基準地価、路線価などの地価の動向、建物なら築年数による減価償却です。物件の価格を決める要素をよく理解して、「今」の不動産価値に一番合った価格で売却しましょう。

建物の減価償却
 

売却価格設定のポイント

地価が下がっている現在は、早めに流通価格で売り出すのがカギ。

販売期間が長めにとれるのなら、多少強気の売却価格でも買い手が見つかるかもしれない。少しでも高く売りたい売主様は、そう考えがちです。しかし、売却期間の長期化には、非常に大きなデメリットがあります。

適正価格でメリット大
 

適正な流通価格で売り出した場合

適正な流通価格なら、数多くの買主の中から双方納得できる条件での契約が可能。計画期間内で売却できるので、引っ越しの計画も立てやすく、無駄なコストがかかりません。

デメリットが多い長期戦
 

高めの価格で気長に待つと…

売却価格が流通価格より高めだと、どうしても販売期間は長期化する傾向にあります。いずれ高値で買ってくれる買い手が現れるならそれもひとつのテクニックですが、販売期間の長期化にはデメリットが多すぎるため、あまりおすすめはできません。
現在住宅ローンが残っていれば支払期間が増えるだけですし、市場に長く出している物件は、「売れない物件」という印象になり、余計買い手を遠ざけてしまうのです。

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