ホーム > お役立ち情報 > プロが語る土地のマル秘情報

プロが語る土地のマル秘情報

2011年11月20日

知っておいたほうがいい住まいに関する知識⑤ 「耐震基準の変遷 その1」

大地震がおこる度に見直しが行われてきた耐震基準。今回から2回に分けて、建築物の耐震基準の変遷について見ていきます。耐震基準は、建築基準法により定められています。建築準法は随時改正され時代に即したものになっています。
耐震基準は、建物が地震の震動に耐え得る能力を定めるもので、関東大震災の次の年の1924年(大正13年)に、世界に先駆けて日本で施行されました。その後、日本の建築物の耐震基準は大地震が発生するたび、新基準の制定や改正が行われてきました。
 
中でも特に重要なのは、宮城県沖地震(1978年/死者28人、建物の全半壊も7400戸)の3年後の1981年(昭和56年)に行われた建築基準法の大改正です。
 
この改正では、地震による建物の倒壊を防ぐだけではなく、建物内の人間の安全を確保することに主眼がおかれました。旧基準の震度5程度の地震に耐えうる住宅との規定が、新基準では『震度6強以上の地震で倒れない住宅』と変わりました。

この新耐震基準の有効性は、阪神大震災において証明されています。震災後の神戸市の調査では、1981年以降に建てられた建物の約80%が軽微な被害(もしくは全く被害なし)にとどまり、大破・倒壊した建物はわずか1%。逆に1980年以前の「旧耐震基準」の建物は、約80%がなんらかの被害を受けており、大破・倒壊などの甚大な被害を受けた建物も相当数に上っています。
 
次回につづく・・・

一覧に戻る

「おまかせメール」 ご登録はこちらから